FIREシミュレーター



FIREシミュレーター

何歳でFIRE (早期リタイア) できるか、資産が何歳まで持つかをすぐに試算できます。

現在の年齢30歳

万円

万円

例: 3.33 (年40万円)

想定利回り (インフレ考慮後の実質・年率)4.0%
リタイア年齢45歳

万円

例: 月25万円なら300

取り崩し率 (FIRE必要額の計算に使用)4%
3%
3.5%
4%
4.7%
5%
従来の4%ルール (年間支出の25倍)。FIRE必要額 = 年間支出 ÷ 4%
※取り崩し率を低く (慎重に) するほど、同じ生活費に必要な資産は多くなります。
年金の受給開始年齢65歳

万円

ねんきん定期便などの見込み額

45歳でリタイアすると
59歳で資産が尽きます
55歳までリタイアを延ばすと100歳まで資産が持ちます
FIRE必要額
7,500万円
リタイア時の資産
3,355万円
最短FIRE年齢
55歳

FIRE必要額の達成率 (取り崩し率4%)

リタイア時 3,355万円45%必要額 7,500万円

資産残高の推移

32歳36歳40歳44歳48歳52歳56歳60歳64歳68歳72歳76歳80歳84歳88歳92歳96歳100歳0万2,000万4,000万6,000万8,000万FIRE必要額リタイア
  • 現在の資産
  • 積立分
  • 運用益
年齢積立 / 取崩し資産残高
30歳+120.0万円642.6万円
31歳+120.0万円790.9万円
32歳+120.0万円945.1万円
33歳+120.0万円1,105万円
34歳+120.0万円1,272万円
35歳+120.0万円1,446万円
36歳+120.0万円1,626万円
37歳+120.0万円1,814万円
38歳+120.0万円2,009万円
39歳+120.0万円2,212万円
40歳+120.0万円2,423万円
41歳+120.0万円2,642万円
42歳+120.0万円2,871万円
43歳+120.0万円3,108万円
44歳+120.0万円3,355万円
45歳-300.0万円3,183万円
46歳-300.0万円3,004万円
47歳-300.0万円2,817万円
48歳-300.0万円2,624万円
49歳-300.0万円2,422万円
50歳-300.0万円2,212万円
51歳-300.0万円1,994万円
52歳-300.0万円1,768万円
53歳-300.0万円1,532万円
54歳-300.0万円1,287万円
55歳-300.0万円1,032万円
56歳-300.0万円766.7万円
57歳-300.0万円490.9万円
58歳-300.0万円204.1万円
59歳-300.0万円0.0万円
60歳-300.0万円0.0万円
61歳-300.0万円0.0万円
62歳-300.0万円0.0万円
63歳-300.0万円0.0万円
64歳-300.0万円0.0万円
65歳-300.0万円0.0万円
66歳-300.0万円0.0万円
67歳-300.0万円0.0万円
68歳-300.0万円0.0万円
69歳-300.0万円0.0万円
70歳-300.0万円0.0万円
71歳-300.0万円0.0万円
72歳-300.0万円0.0万円
73歳-300.0万円0.0万円
74歳-300.0万円0.0万円
75歳-300.0万円0.0万円
76歳-300.0万円0.0万円
77歳-300.0万円0.0万円
78歳-300.0万円0.0万円
79歳-300.0万円0.0万円
80歳-300.0万円0.0万円
81歳-300.0万円0.0万円
82歳-300.0万円0.0万円
83歳-300.0万円0.0万円
84歳-300.0万円0.0万円
85歳-300.0万円0.0万円
86歳-300.0万円0.0万円
87歳-300.0万円0.0万円
88歳-300.0万円0.0万円
89歳-300.0万円0.0万円
90歳-300.0万円0.0万円
91歳-300.0万円0.0万円
92歳-300.0万円0.0万円
93歳-300.0万円0.0万円
94歳-300.0万円0.0万円
95歳-300.0万円0.0万円
96歳-300.0万円0.0万円
97歳-300.0万円0.0万円
98歳-300.0万円0.0万円
99歳-300.0万円0.0万円

説明

FIREとは経済的独立と早期リタイアのことでFinancial Independence, Retire Earlyの頭文字を取った言葉です。
このページでは早期リタイア(早期退職)のためのFIRE計算のシミュレーションをすることができます。
入力を変えるとすぐに試算結果が変わり、グラフと表で表示します。

米国では経済的独立と早期リタイアを目標とするライフスタイルが2010年代から大きな注目を集めて人気が高まり「FIREムーブメント」と呼ばれています。
「4%ルール」とは、リタイア時の資産の4%を1年目の生活費として取り崩し、2年目以降も同じ額 (物価の上昇分は調整) を取り崩し続けても、30年間は資産が尽きにくいとされる考え方です。
言い換えると、年間支出の25倍 (= 1 ÷ 4%) の資産があればリタイアできるという目安になります。運用益だけで暮らすのではなく、元本も少しずつ取り崩す前提です。
このページでは「年間支出 ÷ 取り崩し率」を「FIRE必要額」として表示します。取り崩し率は3%〜5%から選べます (初期値は4%)。
取り崩し率は「使う金額」ではなく「資産のうち何%を使うか」の割合です。同じ生活費でも、取り崩し率を低く (慎重に) するほど必要な資産は多くなります。例えば年間支出300万円なら、4%では7,500万円、3%では1億円が必要です。

取り崩し率の目安
・4%ルールは、ウィリアム・ベンゲン氏が1994年に発表した研究がもとになっています (30年間の老後、米国の株式と債券)。
・ベンゲン氏は2025年の著書「A Richer Retirement」で、より分散した資産配分を前提に4.7%に引き上げ、今退職する人は5%以上も可能かもしれないと述べています。
・一方、米モーニングスター社の2025年の調査では、物価に合わせて調整した同じ額を毎年取り崩し、90%の確率で30年間資産が持つ水準は3.9%とされています。
・これらは30年間の老後を前提とした数字です。FIREでは取り崩す期間が50年以上になることも多く、日本の解説では3〜3.5%程度を安全な目安とするものが多くあります。
・どの取り崩し率でも、「100歳まで資産が持つか」の判定は、入力した想定利回りと支出で別に計算しています。

計算の前提
・リタイア年齢までは毎月積み立て、月ごとに複利で運用します。
・リタイア後は年間支出を毎月取り崩しながら運用を続けます。年金を考慮する場合は、受給開始後は年間支出から年金額を差し引いた分を取り崩し、年金が支出を上回る場合は余った分を資産に加えます。
・想定利回りはインフレを差し引いた実質の利回りとして扱い、金額はすべて現在の価値で表示します。
・グラフは資産残高を「現在の資産」「積立分 (積立や余った副収入などで後から加えたお金)」「運用益」に色分けしています。取り崩した分は、その時点の3つの割合に応じて減らして表示しています。
・税金や手数料は考慮していません。新NISAの非課税枠は1人1,800万円までで、それを超える分を課税口座で運用すると、運用益に約20%の税金がかかります。課税口座での運用が多い場合は、必要な資産を多めに見積もりましょう。
・100歳まで資産が残るかで判定し、「最短FIRE年齢」は100歳まで資産が持つ最も早いリタイア年齢です。

将来をシミュレーションすることは単純ではありませんが、ツールの簡易性を優先して出来るだけシンプルに使えるようにしています。
FIRE戦略を考えながら想定利回りやリタイア年齢、支出を入力して計算してみましょう。
※シミュレーション結果は将来の運用成果を保証するものではありません。

参考になるFIRE関連の書籍も多く出版されています。一冊読んでみると更にイメージできるようになりますので是非読んでみてください。

外部リンク:Amazon.co.jp - FIRE関連書籍一覧

また、FIRE達成のためには貯蓄率が重要な指標だと言われます。貯蓄率が高いほど貯蓄に回すお金が増え、必要な生活費も少なくなるため、FIREまでの年数が大きく短くなります。
貯蓄率と、貯蓄率ごとのFIREまでの年数の目安がわかる貯蓄率計算ツールも使ってみましょう。

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